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環境対策

電気自動車(EV)と環境問題。脱炭素化と電気自動車(EV)の関係を改めて考える

環境負荷の少ない乗り物として普及している電気自動車(EV)。しかし、加速する脱炭素社会に向けた動きのなか、その認識にも変化が起こっています。当記事では、電気自動車(EV)についておさらいするとともに、脱炭素社会におけるその位置づけを整理。自動車の将来について考えます。

電気自動車(EV)と環境問題。脱炭素化と電気自動車(EV)の関係を改めて考える

目次
  1. 今さら聞けない、電気自動車(EV)とは
  2. 脱炭素社会と電気自動車(EV)の関係
  3. 電気自動車(EV)は本当に環境にやさしい?
  4. 電気自動車(EV)の課題とこれから

今さら聞けない、電気自動車(EV)とは

今さら聞けない、電気自動車(EV)とは

電気自動車(EV)とは?

地球温暖化の問題をきっかけとして、各国で普及している電気自動車(EV)。日本でも見かける機会が多くなりました。

電気自動車(EV)は、バッテリー(蓄電池)に蓄えた電気でモーターを回転させて走る車で、その動力源100%が電気です。

電気自動車(EV)は、電動車と総称される電気をエネルギー源として走る自動車の一種であり、「プラグインハイブリッド車(PHEV、PHV)」「ハイブリッド車(HEV、HV)」「燃料電池車(FCEV、FCV)」も電動車に含まれます。

電気自動車(EV)の保有数、新車販売台数ともに増加

近年、国内では電気自動車(EV)の普及が進み、自動車検査登録情報協会の発表では、2022年時点の国内の電気自動車(EV)の保有台数は、140,490台(乗用車・貨物車 ・乗合車・特種(殊)車・二輪車の合計、軽自動車を含む)となりました。同統計をさかのぼれる2015年の53,373台からは約2.63倍の増加を示しています(※参照)。

また、2022年の国内の電気自動車(EV)の新車販売台数は58,813台となっており、こちらも2009年以降、過去最高の数値を記録しています(※参照)。

電気自動車(EV)が普及する背景

好調な伸びを示す電気自動車(EV)ですが、その普及の背景には2つの要因が考えられます。
それが、「環境問題への対応」と「電動車の市場競争」です。

環境問題への対応
電気自動車(EV)が急速に広がった経緯を振り返ると、そこには地球温暖化という環境課題が存在します。
地球温暖化は、大気中の温室効果ガスの増加によって地表が温まり、気温が上昇したり、地球全体の気候に影響が及んだりする現象です。詳しくはこちらの記事でお伝えしていますが、地球の温暖化はさまざまなところに悪影響を与えるとされています。

世界全体でのガソリン車の利用は、温室効果ガスの一つであるCO2(二酸化炭素)を大量に排出するため、地球温暖化が進行する原因とされています。このような理由から、温室効果ガスの削減を目指して、走行時にCO2(二酸化炭素)を排出しない電気自動車(EV)が推進されてきました。

電動車の市場競争
電気自動車(EV)が世界の主要国で急速に普及している背景は、環境課題解決だけが理由とは言い切れません。環境対策を契機に導入が進む電動車は、自動車産業にとって新たな市場でもあります。
こうしたなか、これまで自動車産業の中心だったガソリン車の市場から、電動車の新たな市場に商機を見いだそうと、自動車メーカー各社がその開発・販売競争に乗り出しました。

電動車市場でどこが主導権を握るのか、自動車産業界だけでなく、自動車を主要産業に位置づけている各国の政府も、自国の自動車メーカーを後押しする形で電動車市場が切り拓かれていきました。

脱炭素社会と電気自動車(EV)の関係

脱炭素社会と電気自動車(EV)の関係

昨今、温室効果ガス削減に対する国際社会の目はさらに厳しいものなっています。
2015年のパリ協定締結以降、先進国を中心にカーボンニュートラル社会、すなわち、脱炭素社会への移行が強力に推進されていることは既知の通りです。

こうしたなか、日本政府は2020年に「2050年カーボンニュートラル」を宣言。2050年までに脱炭素社会を目指すこと表明しました。また、それに関連する政策として「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を公表し、主要産業に脱炭素化に向けた取り組みを促しています。

自動車産業は100年に一度の大変革時代

脱炭素社会に向けた潮流は、国内の自動車産業に大きな影響を与えています。

政府は脱炭素社会の実現に向けて運輸部門のCO2削減を命題としており、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」では、“2035年までに、乗用車新車販売で電動車100%を実現できるよう、包括的な措置を講じる”として自動車の電動化を強く推進しています。

他方、自動車業界もいま、100年に一度といわれる大変革時代を迎えており、大きな変化が起きています。その変化を象徴するキーワードが「CASE」です。

「CASE」とは、「Connected(つながる)」「Autonomous(自動化)」「Shared & Service(利活用)」「Electrified(電動化)」の4つの言葉の頭文字をとったもので、これからの自動車のあり方や価値観を大きく変えるポイントとされています。

なかでも、「Electrified(電動化)」は自動車業界の地球温暖化対策や脱炭素社会と深い関係にあり、自動車の電動化技術の向上とともに、環境課題や脱炭素社会に対応できる電動車の普及拡大の波は一層大きなものとなっています。

カーボンニュートラルと電気自動車(EV)

先述したように、電動車には、電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHEV、PHV)、ハイブリッド車(HEV、HV)、燃料電池車(FCEV、FCV)があります。それぞれ仕組みは異なりますが、いずれも脱炭素化に貢献する自動車として認識されています。

国際エネルギー機関(IEA)の「世界EV見通し2022」によると、世界の電動車に関する普及状況は、電気自動車(EV)とプラグインハイブリッド車(PHEV、PHV)が目立っており、中国に次いで欧州、米国での新車販売台数が上位を占めています。

こうした国々に比較すると、日本における電気自動車(EV)の普及は遅れているとする見方があります。
しかし、日本の自動車メーカー各社は電気自動車(EV)一辺倒ではなく、他の電動車やe-fuel(※二酸化炭素(CO2)と水素(H2)の合成液体燃料、ガソリン燃料やディーゼル燃料に混合して使えるカーボンニュートラル燃料)の研究・開発も進めていることから、各社独自の脱炭素化への道を模索している状況がうかがえます。

電気自動車(EV)は本当に環境にやさしい?

電気自動車(EV)は本当に環境にやさしい?

走行時にはCO2排出量ゼロ、でもライフサイクルCO2排出量は・・・

さて、電動車のなかで最も普及している電気自動車(EV)は、“エコな自動車”の代名詞として君臨してきました。ですが、ここにきて「電気自動車(EV)=エコ」と単純に捉えられない現状も見えています。

そもそも、電気自動車(EV)は自動車の走行中にCO2(二酸化炭素)を出さないことから“環境にやさしい”とされてきました。ところが、自動車のライフサイクル全体(製造、完成後の運搬、燃料の製造、廃棄、リサイクルの過程)においては必ずしもそうとは限りません。

例えば、自動車メーカーのボルボが公表した電気自動車(EV)のライフサイクルCO2排出量(自動車の製造〜運転・廃棄までに発生したCO2の量)は、走行時はCO2が排出されないものの、製造時には内燃機関車(ガソリン車など)よりも多くのCO2を排出することが報告されています(※参照)。

どんな車でもそのライフサイクルにおいてCO2を排出しますが、電気自動車(EV)については、とくに、電気モーターの原動力となっている駆動用バッテリーの製造におけるCO2排出量が多いことが指摘されています。

また、こうした二酸化炭素負荷だけでなく、電気自動車(EV)の製造に由来する問題として、バッテリーに用いる鉱物資源の生産・精錬に関する水質汚染や土壌汚染、鉱物資源の調達地における児童労働問題があげられます。

電力源によってはエコじゃない?

このほか、電気自動車(EV)の環境負荷として押さえておきたいのが、電力源の問題です。電気自動車(EV)は充電によって電力を得る仕組みですが、充電に使われる電気の発電方法によっては、環境負荷が大きくなることも予測されます。電力源にはよりクリーンなエネルギーが望まれますが、国内の現状はそこまで対応が追いついていません。

電気自動車(EV)の課題とこれから

電気自動車(EV)の課題とこれから

掘り下げれば電気自動車(EV)もさまざまな環境問題につながっています。
「電気自動車=環境に良い」と一概には言えず、利用者の使い方によっても環境負荷の度合いが変わると考えられます。
そのため、自分の使い方には電気自動車(EV)は合うのか、どういった使い方が環境負荷を低減できるのか一人一人が利用に応じて検討する必要があります。

とは言え、脱炭素社会に移行している現段階においては、電気自動車(EV)が有用であることは間違いありません。電気自動車(EV)さらなる普及を目指す上では、以下が解決課題にあげられます。

【電気自動車(EV)の課題】

① ライフサイクルを通してエコ化を進める技術開発
② 車体に関する課題(単価・航続距離・蓄電池のリユースとリサイクル)の解決
③ インフラの整備

こうした課題解決の先に、電気自動車(EV)の有用性はさらに確実なものになるでしょう。

カーボンニュートラルの潮流は、電気自動車(EV)の局所的な長所を強調する傾向にあり、私たちはより多角的な視点で長所や短所を探ることが求められます。
とくに、もののライフサイクルを通して環境負荷を捉える視点は、今後ますます重要になると考えられます。

東芝テックでは、製品のライフサイクル全体で環境負荷を低減する取り組みをおこなっています。
例えば、さまざまなオフィスで採用されている東芝テックの複合機「Loops」は、印刷用紙を繰り返し使える機能を搭載し、印刷用紙の使用を大幅に削減することで、紙の製造に由来する環境負荷の低減を目指しています。詳しくは、こちらのページでLoopsの環境貢献を紹介しています。

※当記事は2023年6月21日時点のものです。時間の経過などによって内容が異なる場合があります。あらかじめご了承ください。

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