プレスリリース

世界で唯一注1、「消す印刷」と「残す印刷」を1台に搭載した
ハイブリッド複合機Loops LP35/LP45/LP50 の発売について

2017年5月15日
東芝テック株式会社


Loops LP50 シリーズ

東芝テック株式会社は、一度印刷した用紙を消色して再利用できる「Loops」に、消色できない通常の白黒印刷の機能を搭載した世界で唯一のハイブリッド複合機「Loops LP35/45/50 (LP50シリーズ)」を2017年7月3日より発売します。

ICTの進歩はめざましく、その役割は日々大きくなっていますが、そのような状況下でも紙は情報のやり取りに必要不可欠な存在です。その一方で、紙の使用量の節約のため、多くの企業が用紙削減に取り組んでいます。当社は2013年にペーパーリユースシステム「Loops」を発売し、「印刷を消して再利用」するというあらたな用紙の削減策を提供しました。LP50シリーズは、従来のLoopsと同様「消す」ブルー印刷に加え、「残す」白黒印刷も搭載し、1台で2種類の印刷を使い分けることができるようになりました。

ペーパーリユースシステム「Loops」のソリューションは、用紙の使用量を減らしCO2を削減することで環境(Ecology)に貢献ができると同時に、用紙の購入量も削減し経済的(Economy)です。また、LP50シリーズは白黒印刷機能も搭載しているので、1台で「消す印刷」と「残す印刷」を選択でき効率的(Efficiency)でもあります。

さらに、LP50シリーズは、従来の白黒複合機の入替として導入することもできます。マルチステーション印刷機能注2が標準機能で搭載されているので、プリント指示後にトナーモードなどの設定変更や再印刷機能をお使いいただくことができ、従来モデルと比べて利便性が向上しました。

加えて、本シリーズは昨年5月より販売を開始した当社複合機e-STUDIO5005ACシリーズを始めとする最新ラインアップをベースに設計されています。そのため、当社複合機の最新機能を搭載しているとともに、シンプルで快適な操作性を実現しています。

当社は、「エコ・プリンティングでの差異化」をプリンティングソリューション事業の重要戦略として推進しています。これまでも、省エネ化などにより環境性能を高めた複合機などを提供してきました。それに加え、ペーパーリユースシステム「Loops」により用紙の削減を促し環境負荷の低減に貢献していきます。同時に、お客様の複合機活用の領域をオフィスのみならず、各種業態・業務の様々な環境でご利用いただけるよう、活用方法を提案していきます。

注1:2017年5月1日時点で量産化されている電子写真技術を利用し普通紙に印字する複合機のカテゴリーにおいて(当社調べ)
注2:出荷時はOFFに設定されていますので、当社サービスエンジニアによる設定が必要です。

新商品発売概要(国内)

◇発売日および価格:

商品名希望価格(税別)発売日
Loops LP351,140,000円2017年7月3日
Loops LP451,260,000円2017年7月3日
Loops LP501,550,000円2017年7月3日

◇発売地域   :全国
◇販売予定数  :1,500台/年間
◇販売ターゲット:全業種

新商品の主な特長

1.消せるブルー印刷と、残す白黒印刷に1台で対応

本シリーズは、消せるブルー印刷に加え、残す白黒印刷もでき、1台で2種類の出力を選べるハイブリッド複合機です。これにより、本シリーズは消せる印刷に対応した専用機としての増設ではなく、白黒複合機の入替として導入することができるようになりました。また、従来のLoopsでは印刷した用紙を消色する際に消色装置RD301が必要でしたが、本シリーズは複合機本体でも消色することができるようになり注3、用紙の利用量や紙サイズに応じて注4、消色装置RD301か本体での消色かを選択できます。

2.受信FAXやあらかじめ決められたアプリケーションから、指定したトナーモードで出力

一時利用の多い出力は、はじめからブルー印刷に設定しておくことで、トナーモードの確認や設定の手間を省くと同時に、ブルー印刷の徹底ができ、用紙削減をスムーズに進めることができます。受信FAXに裏紙を利用されている場合は、LP50シリーズで受信したFAX注5の出力をブルー印刷に設定することで、利用後の用紙を消色してリユースすることができ、用紙削減対策を裏紙利用からさらにすすめることができます。また、業務システムからの帳票などリユースしやすい出力も、あらかじめブルー印刷に設定しておくことで、リユースの徹底を図れます。例えば、4回消色し、5回印刷すれば、紙の使用量を5分の1に減らすことができ、80%の削減効果が得られます。注6

3.プリント指示後のトナーモードの変更や、再印刷ができ、無駄や手間を削減

パソコンでプリント指示後すぐに出力させず、複合機本体を操作してから出力させる機能を利用し、トナーモードや部数、集約印刷などの設定内容を変更することができます。例えば、トナーモードを間違えプリント指示をしてしまった場合など、本機能を利用すれば印刷前に設定変更ができ、無駄な用紙の出力を減らすことができます。さらに、設定変更だけでなく、一度プリントアウトした文書の再印刷機能も利用できるので、部数が足りなかった場合等に複合機本体の操作だけで簡単に不足分を用意することができます。e-STUDIOシリーズではオプションのマルチステーション印刷を、LP50シリーズでは用紙削減をさらに進める便利な機能として標準装備をしました。

4.「用紙削減の見える化」に有効なe-BRIDGE Paper Reuse Report注7を用意

e-BRIDGE Paper Reuse Reportは、LP50シリーズやRD301をネットワークに接続注8することで、カウンタ情報を取得し、リユース用紙使用状況、用紙削減枚数などのデータを自動計算するアプリケーションです。数値だけでなく、グラフ表示もするので、一目でリユース状況や導入の効果を把握できます。消色装置のRD301からは、リユース率、リジェクト理由なども分かり、さらに細かい分析を進められます。取得したデータは、PDFやCSVで出力することもできますので、社内のレポートにも活用できます。

5.当社複合機と同じ操作性を備え、使いやすい複合機

本シリーズは、昨年5月より販売を開始した当社複合機e-STUDIO5005ACシリーズを始めとする最新ラインアップをベースに設計し、当社の最新機能を搭載しています。また、オプションの両面同時原稿送り装置を取り付けることで、名刺サイズ注3注9のスキャンを連続で行え、名刺の電子データ化を簡単に行えるようになりました。機器の操作性も共通で、ユーザーインタフェースはスマートフォンを利用するような感覚で簡単に扱えます。

注 3:出荷時はOFFに設定されていますので、当社サービスエンジニアによる設定が必要です。
注 4:・RD301の消色用紙サイズ:A4、B5、A5
   ・本体の消色用紙サイズ: A3、B4、A4
注 5:オプション対応です。
注 6:使用環境によって再利用できる回数は異なります。
注 7:ご利用の際は、弊社担当営業またはサービスエンジニアにお問い合わせ下さい。
注 8:最大10台まで接続できます
注 9:対応している用紙サイズは、91㎜×55㎜になります。

新商品の主な仕様

主な機器仕様

機種名Loops LP35Loops LP45Loops LP50
連続複写/プリント速度注10白黒 35枚/分
ブルー35枚/分
白黒 45枚/分
ブルー35枚/分
白黒 50枚/分
ブルー35枚/分
ウォームアップタイム約37秒約41秒
リカバリータイム注1122秒以下26秒以下
ファーストコピータイム白黒 5.9秒
ブルー 7.8秒
白黒 4.4秒
ブルー 7.8秒
最大消費電力1.5Kw以下
エネルギー消費効率100kWh/年 複合機c141kWh/年 複合機c149kWh/年 複合機d
TEC値注121.9kWh2.7kWh2.9kWh

注10:A4ヨコ、普通紙の場合
注11:スリープモードからの復帰時間です。
注12:国際エネルギースタープログラムで定められた測定法による数値です。

主なオプション価格

名称型番希望価格(税別)
自動両面原稿送り装置MR-3031
取付費
220,000円
6,500円
両面同時原稿送り装置MR-4000
取付費
280,000円
7,500円
封筒カセットMY-1049J
取付費
65,000円
3,000円
FAXユニットGD-1370 J
取付費(1回線目)
取付費(2回線目)
105,000円
11,600円
8,700円
無線LAN/Bluetoothモジュール
GN-4020
取付費
50,000円
3,000円
OCRオプション
GS-1080
取付費
50,000円
3,000円

環境配慮事項

1)CO2排出削減および石油プラスチック代替による、省資源や地球温暖化の防止を目的として、バイオマスプラスチック商品(バイオマス度25%以上)を複合機本体の一部に採用しています。
2)待機電力は1W以下で、優れた省エネ特性を有しています。
3)国際エネルギースタープログラム、グリーン購入法、エコマーク、RoHS指令などさまざまな環境基準にいち早く対応しています。
4)東芝グループエクセレントECPに認定
東芝グループでは、より優れた環境調和型製品の創出に向けて、業界トップ(製品認定時)の主要環境性能を有する製品を「エクセレントECP」として認定し、創出の拡大に取り組んでいます。

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