東芝テックのマテリアリティ
検討プロセス
東芝テックグループは、理念体系から抽出されたマテリアリティ(重要課題)にKPI(数値目標)を設定して目標達成に向けて取り組み、社会課題の解決に貢献します。
経営理念、ビジョン、行動指針からなる東芝テックグループ理念体系のうち、行動指針から抽出・具体化したサステナビリティ基本方針及びマテリアリティ(重要課題)を策定しています。
東芝テックグループはマテリアリティに取り組むことで、さらなる持続的成長・企業価値向上を実現するとともに、社会課題の解決に取り組みSDGs達成に貢献します。
2023年度実績と2024年度-2026年度目標
中長期にわたり持続的な成長を遂げるため、中期経営計画(2024-2026年度)で各KPIの見直しを行い、目標値の最適化を行いながらSDGs達成に貢献します。
ESG | マテリアリティ | 項目(KPI) | 2023年度末 実績 | 2024年度末 目標 | 2025年度末 目標 | 2026年度末 目標 | 関連するSDGs |
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環境E | 気候変動への対応 | 事業活動における温室効果ガス 総排出量(千t-CO2) |
37.8 | 15.3*3 | 7.7*3 | 6.2*3 | ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() |
循環経済への対応 | 事業活動における 廃棄物総発生量原単位 |
5年度間 平均原単位 7.0%改善*1 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
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生態系への配慮 | 事業活動における 化学物質総排出量原単位 |
5年度間 平均原単位 10%改善*1 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
||
事業活動における 水受入量原単位 |
5年度間 平均原単位 8.0%改善*1 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
5年度間 平均原単位 1%改善 |
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気候変動対応 | 販売した製品の使用により 排出される温室効果ガス総排出量 (2019年度実績比) |
-30% | -11.2% | -14.0% | -16.8% | ||
循環経済対応 | 製品・サービスの 再生プラスチック使用率 |
11% | 11%以上 | 11%以上 | 11%以上 | ||
社会S | 人材の確保・維持・ 育成 |
女性役職者比率 | 4.4% | 6% | 7% | 8% | ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() |
新卒女性採用比率*2 | 25.5% | 28% | 30% | 30% | |||
男性育児休業等取得率 | 36% | 前年度以上 | 前年度以上 | 前年度以上 | |||
階層別教育受講率 | 98.9% | 100% | 100% | 100% | |||
エンゲージメント調査 | エンゲージメントスコア 56 |
前年度より 1ポイント以上改善 |
前年度より 1ポイント以上改善 |
前年度より 1ポイント以上改善 |
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従業員の安全健康 | 死亡災害ゼロ | 0%(発生なし) | 0%(発生なし) | 0%(発生なし) | 0%(発生なし) | ||
メタボリックシンドローム対象者数 | 32.2% | 前年度以下 | 前年度以下 | 前年度以下 | |||
人権の尊重 | 人権に関するトップメッセージ配信 | 1回(12月) | 1回(12月) | 1回(12月) | 1回(12月) | ||
ハラスメント教育の実施 | 年1回のeラーニング 教育(100%受講) ハラスメント アンケート |
年1回のeラーニング 教育(100%受講) ハラスメント アンケート |
年1回のeラーニング 教育(100%受講) ハラスメント アンケート |
年1回のeラーニング 教育(100%受講) ハラスメント アンケート |
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人権リスクに対しての適切な対応 | 通報対応件数 対応実績100% |
通報対応件数 対応実績100% |
通報対応件数 対応実績100% |
通報対応件数 対応実績100% |
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人権デューデリジェンスへの 取り組み |
国別/産業別リスク 分析実施、高リスク 拠点へのリスク アセスメント(1社) 3カ年実行計画の策定 |
人権DD体制・ ガイドライン構築 社内人権セルフ アセスメント実施 |
社内人権セルフ アセスメント継続 従業員アセスメントの実施 |
改善活動 人権影響評価の 再実施 |
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持続可能な 調達活動の推進 |
調達方針同意取得率 (=取引基本契約書締結率) |
100% | 100% | 100% | 100% | ||
取引先サステナブル調査 実施サプライヤ数 |
343社 | 180社*3 | 180社*3 | 180社*3 | |||
持続可能な調達に関する 各教育実施回数 |
社内教育実施: 各1回 |
社内教育実施: 各1回 |
社内教育実施: 各1回 |
社内教育実施: 各1回 |
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イノベーション創出の ための研究開発の強化 |
AI人材数 (G検定合格人数 累計) |
128名 | 130名 | 150名 | 150名 | ||
ガバナンスG | ガバナンスの強化 | 行動基準教育(e-Learning) 受講率 |
100% | 100% | 100% | 100% | ![]() ![]() |
取締役会実効性評価アンケートに おける肯定的評価 |
86.7% | 前年度以上 | 前年度以上 | 前年度以上 | |||
全グループ会社を対象とした 内部統制自主モニタリング プログラムの継続的実施 |
1回 | 1回 | 1回 | 1回 | |||
サイバーレジリエンス の強化 |
サイバーセキュリティ成熟度 自己評価 |
3.66 | 前年度以上 | 前年度以上 | 前年度以上 |
- *1 20年度のコロナ影響による生産高減少に伴う効率悪化から22年度以降は生産高回復に伴い効率が大きく改善
- *2 活動年度ベースで記載(2023年度実績:2024年4月入社者)
- *3 株式会社リコーとの複合機等の開発・生産に関する事業統合、及び理想科学工業株式会社へのインクジェットヘッド事業の承継による影響を反映
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