働く環境
work
style
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東芝テックは、性別・年齢・国籍など多様な人財を活かすことは、イノベーションの創出や市場を変化させ、さらにはグローバル競争力を高めることに繋がると考えています。
「働き方改革の実現で生産性向上」「変化に対応できる多様な人財の活躍」「多様性を受容する風土改革」の3つを柱として取り組みを進めています。
「働き方改革の実現で生産性向上」「変化に対応できる多様な人財の活躍」「多様性を受容する風土改革」の3つを柱として取り組みを進めています。
TOSHIBA TEC
早わかり東芝テック
LIFE EVENT
社員のライフイベントを支える
一人ひとりが望むキャリアを実現し、イキイキ活躍する社員を増やすことを目指して、さまざまな制度を用意しています。
東芝テックの社員として働きながら、出産・育児というライフイベントを安心して迎えることができる制度や、イベント後も長く働き続けられる自己成長のための制度など働きやすい環境づくりを行っています。
東芝テックの社員として働きながら、出産・育児というライフイベントを安心して迎えることができる制度や、イベント後も長く働き続けられる自己成長のための制度など働きやすい環境づくりを行っています。
voice
社員の声
2015年入社
オートID営業
2007年入社
プラットフォーム
開発センター
直接人物をクリックすると、詳細が見られます
CAREER SUPPORT
ライフイベントにあわせた
キャリア支援制度
産前産後休業
出産準備また出産後の休暇。休業開始日の1ヶ月前までに書類を提出することで、産前産後に各8週間(※特例あり)の休暇を取得できます。(法定では産前6週間)
育児休職
育児に専念できるよう子供が満3歳に達する月末まで取得できる休職制度。1人の子供に対して5回まで取得可能です。
※男性社員の取得実績あり
※男性社員の取得実績あり
時間外勤務・休日勤務・深夜勤務の免除・制限
「妊娠中」「産後1年未満」「小学校修了前の子供養育中」など妊娠、出産や子育ての段階に合わせて時間外・休日・深夜勤務の免除・制限を受けることができる制度です。
※男性社員の取得実績あり
※男性社員の取得実績あり
短時間勤務制度
妊娠中、産後(1年以内)、育児中(小学校修了前まで)に、所定労働時間を短縮できる制度。1日あたり最大2時間まで15分単位で短縮できます。
※男性社員の取得実績あり
※男性社員の取得実績あり
ワイドプラン休暇
小学校修了前の育児や私傷病(不妊症含む)、看護など、やむを得ない事由により取得できます。その他、社会貢献や自己啓発などにも取得できます。
※男性社員の取得実績あり
※男性社員の取得実績あり
キャリアリターン制度
満3歳に達しない子供の育児や満18歳未満の子供の養育のために、仕事と家庭の両立が難しくなり退職せざるを得なくなった場合、退職時に再雇用登録をすることができます。
※男性社員の取得実績あり
※男性社員の取得実績あり
report
活動報告
Fortuna EXPO開催
東芝テックではダイバーシティを推進する目的で、22年度より「Fortuna PJ」を立ち上げ、社内に向けた啓蒙活動を行っています。2023年3月8日には「国際女性デー」にちなんだ全従業員向けイベント「Fortuna EXPO」を開催しました。初年度は「知る・理解する」をテーマに、まずは身近な多様性を理解するため、当社の多様性推進状況、1on1セミナーや両立支援制度の解説、男性の育休取得者座談会など様々なイベントを同日開催。中でも東洋製罐グループHD様と共同で実施した「多様性セミナー」ではトレンド評論家の牛窪恵さんに登壇いただき、世代間の価値観の違いについてご講演いただきました。
全ての従業員が自分らしく、生き生きと働いていける会社を目指して、東芝テックではこれからもダイバーシティを推進していきます。
全ての従業員が自分らしく、生き生きと働いていける会社を目指して、東芝テックではこれからもダイバーシティを推進していきます。
育休を取得した男性従業員によるトークイベント
育児休業制度自体は育児・介護休業法で定められ、30年も前から存在するものの、日本において男性の育休取得が少しずつ身近になってきたのは近年になってからのことです。当社でも、この数年で少しずつ取得者が増えてきましたが、まだ道半ばの状況です。そこで、当社における男性の育休取得者はどの程度いるのか、どのような制度か、どのような準備が必要なのか、育休が実際どういうものなのか、取得前後の変化、取得するとどんなメリットがあるか・・・等の情報を、これから育休取得を考えている従業員やその上司に向け伝えるトークイベントを、2023年2月と3月に開催しました。実際に育休を経験した男性従業員が育休の“リアル”を語り参加者からは「大変参考になった」との声が聞かれるなど、意識の醸成につながりました。育休取得に関して従業員の想いがポジティブなものとなり、ワークライフバランスをより充実させられるよう、今後も継続して取り組んでいきます。