東芝テックのマテリアリティ

検討プロセス

東芝テックグループは、理念体系から抽出されたマテリアリティ(重要課題)にKPI(数値目標)を設定して目標達成に向けて取り組み、社会課題の解決に貢献します。

経営理念、ビジョン、行動指針からなる東芝テックグループ理念体系のうち、行動指針から抽出・具体化したサステナビリティ基本方針及びマテリアリティ(重要課題)を策定しています。

東芝テックグループはマテリアリティに取り組むことで、さらなる持続的成長・企業価値向上を実現するとともに、社会課題の解決に取り組みSDGs達成に貢献します。

検討プロセス

KPI(数値目標)

中長期にわたり持続的な成長を遂げるため、2025年度実績を踏まえて中期計画(2026-2028年度)のKPIを見直し、目標値の最適化を行いながらSDGs達成に貢献していきます。

環境

環境
マテリアリティ 項目(KPI) 2025年度末 実績 2026年度末 目標 2027年度末 目標 2028年度末 目標 関連するSDGs
気候変動への対応 事業活動における温室効果ガス
総排出量(千t-CO2)
7.3 6.0*2 4.5*2 3.0*2
エネルギーをみんなに そしてクリーンにつくる責任 つかう責任安全な水とトイレを世界中に気候変動に具体的な対策を海の豊かさを守ろう陸の豊かさも守ろう

販売した製品の使用により排出される
温室効果ガス総排出量

-39.0% -16.9% -19.6% -22.4%
循環経済への対応 事業活動における
廃棄物総発生量原単位
5年度間
平均原単位
2%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善

製品・サービスの
再生プラスチック使用率

13% 13%以上 13%以上 13%以上
生態系への配慮 事業活動における
化学物質総排出量原単位
5年度間
平均原単位
14%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
事業活動における
水受入量原単位
5年度間
平均原単位
19%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善
5年度間
平均原単位
1%改善

社会

社会
マテリアリティ 項目(KPI) 2025年度末 実績 2026年度末 目標 2027年度末 目標 2028年度末 目標 関連するSDGs
人材の確保・維持・
育成
女性役職者比率 6.7% 8.0% 8.5% 8.5%
すべての人に健康と福祉を質の高い教育をみんなにジェンダー平等を実現しよう働きがいも 経済成長も人や国の不平等をなくそうつくる責任 つかう責任平和と公正をすべての人にパートナーシップで目標を達成しよう
新卒女性採用比率*1 35.4% 33% 35% 35%
男性育児休業等取得率 56.9% 40%以上 40%以上 40%以上
階層別教育受講率 100% 100% 100% 100%
エンゲージメント調査 エンゲージメントスコア
55
前年度より
1ポイント以上改善
前年度より
1ポイント以上改善
前年度より
1ポイント以上改善
従業員の安全健康 死亡災害ゼロ 0%(発生なし) 0%(発生なし) 0%(発生なし) 0%(発生なし)
メタボリックシンドローム対象者数 33.4% 前年度以下 前年度以下 前年度以下
人権の尊重 人権に関するトップメッセージ配信 1回(12月) 1回(12月) 1回(12月) 1回(12月)
ハラスメント教育の実施 年1回のeラーニング
教育(100%受講)
ハラスメント
アンケート
年1回のeラーニング
教育(100%受講)
ハラスメント
アンケート
年1回のeラーニング
教育(100%受講)
ハラスメント
アンケート
年1回のeラーニング
教育(100%受講)
ハラスメント
アンケート
人権リスクに対しての適切な対応 通報対応件数
対応実績100%
通報対応件数
対応実績100%
通報対応件数
対応実績100%
通報対応件数
対応実績100%
人権デューデリジェンスへの
取り組み
人権DD体制・
ガイドライン構築
社内人権セルフ
アセスメント実施
社内人権セルフ
アセスメント
実施率(100%)
是正・改善対応
(100%)
人権影響評価の
再実施
社会人権セルフ
アセスメント
実施率(100%)
是正・改善対応
(100%)
社会人権セルフ
アセスメント
実施率(100%)
是正・改善対応
(100%)

持続可能な
調達活動の推進
調達方針同意取得率
(=取引基本契約書締結率)
100% 100% 100% 100%
取引先サステナブル調査
実施サプライヤ数*3
180社 180社 180社 180社
持続可能な調達に関する
各教育実施回数
社内教育実施:
各1回
社内教育実施:
各1回
社内教育実施:
各1回
社内教育実施:
各1回
イノベーション創出の
ための研究開発の強化
AI人材数
(G検定合格人数 累計)
153名 160名 165名 170名

ガバナンス

ガバナンス
マテリアリティ 項目(KPI) 2025年度末 実績 2026年度末 目標 2027年度末 目標 2028年度末 目標 関連するSDGs
ガバナンスの強化 行動基準教育(e-Learning)
受講率
100% 100% 100% 100%
人や国の不平等をなくそう平和と公正をすべての人に
取締役会実効性評価アンケートに
おける肯定的評価
4.0ポイント 前年度以上
(4.0以上)
前年度以上 前年度以上
全グループ会社を対象とした
内部統制自主モニタリング
プログラムの継続的実施
1回 1回 1回 1回
サイバーレジリエンス
の強化
サイバーセキュリティ成熟度
自己評価
3.83 前年度以上
(3.83以上)
前年度以上 前年度以上
  1. 活動年度ベースで掲載(2025年度実績:2026年4月入社者)

  2. (株)リコーとの事業統合、及び理想科学工業(株)へのインクジェット事業承継による影響を反映した当社グループの総排出量

  3. 調達取引先へのCSR取り組み調査。社数はのべ社数で、主要な取引先は100%実施する。
Toshiba Tec Group Philosophy Creating with You ともにつくる、つぎをつくる